ふむふむと思った方もいらっしゃると思いますが、この14種類の野菜の名前、さて何でしょう？
実は農林水産省が定める、「指定野菜」と呼ばれる消費量が多い野菜達です。分かりやすいのは、以下をクリック。
http://www.maff.go.jp/j/seisan/ryutu/yasai/pdf/2yasai2511.pdf#page=3
この法律が出来たのは、高度経済成長期である1966年。青果物の安定供給を目指し、指定品目14品目と、指定品目産地を定めました。それから指定産地の更新はあるものの、指定品目は変更無く継続されています。
指定品目産地になると、生産規模を維持する代わりに、価格の暴落などから保証されるという経済的なリスクヘッジを受ける事が出来たりします。
ちょうどその頃はベビーブームでもあり、食糧は幾ら作っても消費される方が伸びていたので、それほど悩まずにも管理が出来ていたのでしょうが、現在は人口が減少、さらに高齢化となると、食する量が減って行っています。（それよりも農業者人口が減っているではないかという声もありますが、それに対して生産性向上もしていますので、そこはまた考えたいと思います）
となると、伸びるときには誰でも管理出来るのですが、縮むとき、それにあわせて天候異変が多発するときには管理が非常に難しくなってきます。
さあて、半世紀前のマーケティングによる生産を継続させることが正しいのでしょうか。これから、そこにポイントを当てて書いていきたいと思います。